転職をする際に、大抵の人は転職する先の企業が提示している報酬ばかりに目が向いてしまって、今の収入と比べてどれくらいアップするのか、そういったお金のことばかりが気になってしまうかもしれませんが、これには意外な落とし穴があります。
会社の求人募集の情報に掲載されている内容、面接の時に話を聞いた内容を完全に真に受けてしまうと、実はその好条件と感じていた待遇にはカラクリがあり、例えば残業代40時間分を含んだ金額が基本給であったり、残業代がつかない等は日常茶飯事です。
また、賞与、いわゆるボーナスに関係してくる基本給は極端に低く設定されていて、なんだか良くわからない手当が沢山つくことにより、それで求人募集で掲載されていた待遇になんとか併せていることもよくある手口ですが、これも入社しないとわからないことが多いのです。
入社してから初めて分かる事が多い給与的な待遇。
これらは、面接の際には詳しく説明されないことが多く、会社に入社してから、就業規則を渡された際に、初めてその事実を知ることになったり、就業規則を見ることなく初めての給与明細を受け取った際に、予想していた明細金額とは異なる待遇であることを初めて知ることになります。
この時、会社側に入社前に聞いた待遇の話と違うと言っても、それらは全て入社時に渡された就業規則に書かれていることであり、今更どうにもならないことが確定していますから、後はその状態で我慢をしながら仕事を続けるしかなくなることもあります。
知らなかったほうが悪い、確認しなかったほうが悪いのは世の中の流れになりますから、自分の考えでそう思っていたといった対応は社会では通用しないことをこの時に痛感することになる人も多いはずです。
転職先を選ぶ際には給与よりも福利厚生を見ると便利。
通常、会社というのは余程儲かっていない場合を除き、必ず税金を支払わないといけないため、その税金を払うくらいなら社員のために充実した福利厚生を提供している会社も少なくなく、東京でも大手であれば一等地に格安で済むことが出来るマンション等も所有している事がよくあります。
この福利厚生というのは、見た目よりも実際に社員が得るものが大きいことがよくあり、一等地に格安で住めるなどの待遇もそうですけど、住宅手当が10万円くらい出る企業と、それが全く出ない企業では明細以上の違いが出てきます。
住宅的な待遇をしてくれる福利厚生が一番メリットが有ることには間違いはありませんが、他にも、会社が食事を用意してくれたて、お酒もドリンクもいつでも全て無料で食べることが出来るであるとか、会社と提携しているスポーツ施設を使えるなどもよくあります。
福利厚生の場合は、税金的な問題が深く関わる都合上、給与のように誇大広告のようなセールスや就業規則で誤魔化すような方法が使いにくいこともありますから、転職先を見る場合、この福利厚生をよく見ておくと転職に失敗しにくくなる要素が増えることになります。