年収1000万円になった時に生活を豊かにする方法を知る

現在20代の若い人であれば、多分、年収500万位かそれ以下の人が圧倒的に多いかとは思いますし、日本の企業で働いていて年収1000万を超えているような20代の若い人は相当少ないでしょうから、将来的にはそうなる予定の人がいる位でしょう。

しかし、将来的に日本の企業に勤めて最終的に年収が1000万円を超えても、実際にはあまり生活が豊かになることはなくて、大抵のそれに該当する人たちは、日々の生活が苦しくて、年収が500万円の頃よりも生活が厳しくなっているなどは普通にあります。

その理由は、日本の年功序列型の給与システムの場合、どれだけ仕事が出来ても、年齢が若い間は給与が上がりにくいというより、給与が上がらない仕組みになっている為、それ故に最終的に年収が1000万円を超える際には年齢がかなり高くなるからです。

年収1000万円になるとそれに合わせた生活レベルになっている人が多い。

また、いきなり昇給をするのではなくて、少しずつ毎年昇給をしていくシステムのため、それに合わせて自分の生活レベルや家庭環境も少しずつレベルアップしていくと、結果的に体感的な給与所得はいつまでたっても変わらないことになるからです。

年収1000万円に到達しても、20代の頃と全く同じ生活レベルをキープしていれば、普通に生活をするには十分過ぎる所得であることには違いないんですけど、普通に生活をしていてたら結婚や住宅購入などもあり、その状態であることはあり得ないのです。

更には日本で幾ら年収が高くなっても生活が豊かにならない根本的な理由があります。

日本は累進課税になっており、所得が高くなるほど税金も高くなります。

世の中には税金がない国、税金が極端に安い国など、色々な国がありますけど、日本の場合は儲かっていない人、いわゆる所得が低い人の場合は税金が全く課税される、世界最高峰の生活インフラを無料で使えますのでこれ以上ないほど快適な国になります。

いわゆる生活保護を受けている人であれば、無料で日本のインフラを使い放題であり、さらには生活費もそれなりに支給されるため、恐らくは世界最高峰の快適さを提供している国になるかと思いますが、その源泉は当然、納税者の税金になります。

その為、日本の場合は所得が高くなるほど税金も比例して高くなっていき、最終的には実質税率として50％前後の納税をしないといけなくなりますので、所得が高い人であれば、昇給で所得が2倍になるとかでない限りは実際にはあまり意味がありません。

年収1000万円の人が最終的に年収5000万円になるとかでしたら別でしょうけど、日本企業の場合は、年収1000万円クラスが殆ど最高地点であり、これ以上はそう簡単には所得が高くならない事が殆どですから、豊かになる理由がないのですね。

実際、年収1000万円クラスの世帯は、ローンの支払なども沢山抱えていて、日々の生活の余裕がない家庭も少なくありませんから、結局、会社の仕事を頑張れば最終的には生活が豊かになる訳でもないので、他の方法を考えないといけないわけです。

正社員で生活にゆとりがある人は大抵本業以外に何かをやっています。

ただ、そうは言っても正社員で働いている人で年収が800万円くらいでも、どう見ても生活にゆとりがあり、全く何不自由なく生活をしている人がいるのも事実なんですけど、こういった人たちは大抵副業があるか、固定費が安いかのどちらかになります。

多いのが、既に若い頃から親から引き継いだ家を持っていて、住宅ローンなどの支払いがまったくない世帯であり、これは本当に生活の余裕感が違いますから、住宅にかかるコストが以下に巨大なものであるかがよく分かる事例ですね。

また、実は親から相続したマンションや駐車場等の不動産を沢山所有していて、そちらから毎月の固定収入が不労所得のように入ってくる人や、株式投資をやっていてある程度の結果を出している人なら、全然生活に余裕が出てくることになります。

会社員が余裕のある生活をしたければ副業か生活レベルを上げない事です。

特に株式投資は分離課税で税率が20％前後と給与所得と比べてもかなり低く設定されていますので、正直言って給与所得よりもこちらの株式投資での配当収入や売却収入を増やしたほうが、生活が豊かになる可能性が大変高いといえます。

株式投資には損失を出すというデメリットもありますけど、給与所得をどれだけ増やしても、最大上限値が年収1000万円前後であるなら、それで出来る生活レベルにも上限があるわけですから、事前に生活レベルを上げずに頑張るか、副業で実績を出すかのどちらかにしないと、幾ら仕事を頑張っても生活は豊かになりません。

若い頃からこの簡単な仕組みを知っておくと、30代、40代になった時に公開することも少なくなるでしょうし、自分がこのまま働いていけば、最終的に年収がどれくらいになり、手取りが幾らになるのかを事前に計算しておくのも良い判断ですね。