元社長が転職活動をするのが困難な理由と起業のススメ

お世話になった会社を経営していた先輩が諸事情によりそれまで経営していた会社を閉めることになり、それから企業に転職活動をすることになった際に特殊な技術や経験がある人だったんですが、年齢は40歳を過ぎていて転職に苦労することになりました。

一般的に年齢が40歳を過ぎていても特殊な技術や経験がある人であれば、引く手あまたで転職容易に行えるようなイメージがありますけど、それは正社員として雇われて働いていた人たちのことであり、経営者として働いていた人は若干事情が異なります。

なにしろ社長としてそれまで働いていて、勢いに乗っている時にはそれなりの従業員を雇って会社を切り盛りしていた人が、諸事情により会社が傾き、事業継続が難しくなった場合に転職活動をしても、それまでの経験が色々とネックになってしまうようです。

 

 

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社長が40歳を過ぎて転職活動をした場合は想像以上に困難らしい。

 

どのような人であっても、転職活動をする際には履歴書と職務経歴書を持参しながら、書類選考に応募してから合格をすると、会社訪問を行い面接で内定するかお祈りが届くかの判断になるんですけど、代表取締役社長の経験はデメリットになるようです。

何しろ面接をする側からすれば、確かに求人の募集要件は相当高い次元で満たしているので最初は関心をもつのですが、年齢的に40歳を過ぎていることや、肩書や経験が代表取締役社長であることから、普通の会社の一般社員であれば戸惑うのは当然ですね。

それで、それまで社長をしていた先輩は、何度も企業の求人に応募するんですが書類選考が殆ど通らないため、ネット経由の転職ではなくて電話で連絡をして転職をするような流れで転職活動を行うことになるのですが、やはりそれでも面接の結果全滅でした。

代表取締役社長の経験と肩書を持っていると、高い技術と経験があっても、面接をする側からすれば、躊躇してしまうようですし、扱いにくい人間であること、経営者としての経験があることから部下として管理ができないと判断されているのかもしれません。

 

 

結局先輩は転職を諦めて再起をかけて起業することになりました。

 

暫くの間、家族のこともありますので命がけで転職活動をしていた先輩なんですけど、結局、色々な会社を回ってもても、技術力や経験は確かに高いのはどの会社も認めていたんですが、代表取締役社長の肩書と経験がネックになって全然転職が出来ません。

その結果、このままでは生活が出来なくなると考えて、一旦締めてしまった会社で培った人脈と経験を活かして、自分で新しい事業を立ち上げることにして、自宅を事務所にしてそれから命をかけて、新規事業を成功させるために一人で働くことになります。

年齢が40歳を過ぎている人の場合、それまでの経験と実績を活かして転職活動をするよりも、自分で新規事業を立ち上げたほうがうまくいくことが多いんですけど、サラリーマンしかしたことがな人は才能があってもこれを実現することが出来ません。

しかし、先輩の場合はこれまでに社長として長期間に渡って仕事をしてきていますから、どうやったら会社を経営できるのか、新規事業を立ち上げれるのかを知っているため、会社はなくても自宅を事務所にして新しく事業を立ち上げる事が出来たのです。

 

 

元代表取締役社長の経験が在るなら会社が倒産しても起業がお勧め。

 

この社長が会社を閉める原因になったのは別に経営のセンスが無いとかではなくて、心無い人に騙されてしまって、多額の事業資金を失い資金ショートしてしまったことが原因であり、それも社長の自己責任なのかもしれませんが、世の中そんなものです。

それで、転職活動をしても転職が思うようにできない為、結局自分で事業を立ち上げて再起をかけることになったわけですが、先輩のように会社を経営した事がある人であれば、もはや他人に雇われるのは不可能と判断して、最初から起業を検討していきます。

恐らくそれ以外の解決方法はありませんし、特殊な技術や経験がある社長さんほどそれに該当するでしょうから、いったんすべてを失っても、それまでに構築した経験や実績はそう簡単にはなくなりませんので、ゼロから一度やり直していくことがお勧めです。

 

 

元代表取締役社長向けの納得の転職サービスは存在するのか?

 

そうはいっても、精神的にも落ち着かない場合は、転職サイトではなくて経営経験者を求めている企業が多い、転職エージェントに登録をして、自分で転職先を探すのではなくて、企業や転職エージェントに探してもらう方法で対応するとスムーズです。

元経営者が転職をする際には、起業を前提にしながらも保険で転職エージェントに登録をして自分を必要としている企業からの連絡を待ちつつ、納得する待遇で連絡をしてきた企業なら検討をして、それがない場合はそのまま起業を継続していくのが最良です。