転職をして地方から東京に会社負担で移住する方法

同じ日本と言っても東京には色々な企業の本社や支店が沢山あり、地方に本社がある企業であっても、一定以上の規模の企業であれば、大抵東京にも支店をだしていて、そこで日常的に本社とのやり取りをしていることがよくあります。

これは、本社は地方にあっても実際の取引先、仕事の関連先は東京に拠点を持っているからそうせざる負えない訳ですから、全て地方で済むのであれば、態々東京に高いオフィスを契約して、高い賃金を支払って人材を用意する必要もありません。

既に大企業や一定規模の事業実態のある企業であれば、既に東京に支店を出していることが多くて、特に人材を地元から募集しておらず、何か欠員や人員増強が必要になれば、東京で人材を募集することになります。

成長段階の企業であるかどうかがもっとも重要です。

しかし、まだ東京に支店を持っていない成長段階にある企業は、これから東京に支店を出そうとしている企業もあり、そのような企業に転職をすると地方から企業の負担で東京に出向できることもあり、大変オトクに東京での暮らしを開始することが可能です。

また、初めての東京支店になると、企業側も気合が入っており、現地のマンションの家賃を負担してくれるとか、引越し代も出してくれるとか、基本給も東京相場に合わせてくれるとか、いたれりつくせりの環境を提供してくれます。

どう考えてもメリットしか感じられにこの話で唯一注意することは、当然遊びで東京に支店を出すわけではありませんので、会社が求めている事業をなんとしても成功させないといけないため、それ相応の人材が求めらることが殆どになります。

ですから、誰でも可能というわけではありませんが、企業が求めている人材のスペックを遥かに超えているような、地方でくすぶっている人であれば恐らくは問題がない範疇になります。

転職をする際には勢いに乗っている企業を選びます。

地方に本社を構えていて、東京に支店がない企業全てが、これから東京に支店を出すわけではありませんので、その条件としては勢いに乗っている企業であり、今後、まさに爆発的にビジネスに繋がるであろう事業を行っている企業を見分けないといけません。

つい最近の話で言えば、インターネットが浸透してきた際に、地方で革新的にその分野に進出していた企業が、東京に支店を立ち上げて、そこで勢いに乗って成功を収めた事例もありますし、逆に失敗してしまった事例もあります。

インターネットがインフラとして浸透してきたことにより、それを使って企業の商品や新サービスを販売するために、東京に支店を用意して、そこで東京の企業やクライアントの対応をする企業だって出てきているわけですから、別にインターネット関連企業でなくても、いくらでもチャンスは有るわけです。

このような企業を見分ける方法としては、経営層が比較的若い年齢であるとか、実際の社長は高齢でも、実務を行っている専務等が若くて他の分野で活躍していた人材であるとか、そう言った同族経営が多い地方では見られないような経営者がいる企業でしたら、結構可能性は高いと判断できます。